《実 施 要 領》
講習会名 | 「2022年度建築積算士2次試験対策講座 web版」 |
---|---|
動画配信期間 | 2022年12月16日(金)~ 2023年1月22日(日) |
内容 | 躯体・鉄骨・仕上・内訳の試験対策講座(計4時間程度) ※2022年12月15日に受講者様メールあてに動画視聴用URLを送付します。 |
質疑応答日 | 2023年1月14日(土)10:00~16:00 1 躯体・鉄骨 10:00~12:00 (昼休憩) 2 仕上・内訳 13:00~15:00 3 その他 15:00~16:00 ※2023年1月11日に受講者様メールあてにZOOM案内を送付します。 |
講 師 | 香田 文慶 氏 株式会社 アーキ・ピーアンドシー 課長 郡司 昌已 氏 株式会社 アコスト グループリーダー 松野 文俊 氏 株式会社 綜合積算 東京事務所 課長 北村 侑志 氏 株式会社 日積サーベイ 建築コスト部リーダー |
定 員 | 100名 |
受講料 | 10,000円 |
申込方法 | JAQSホームページ(http://www.jaqs.jp/)の申込みフォームに入力してください。 受講料は銀行振込みでお願いします(振込み手数料はご負担下さい)。 振込用紙(控え)をもって領収書に代えさせていただきます。 ※質疑応答日に欠席された場合でも受講料(現金)の返金は致しませんのでご注意下さい。 |
資料 | 公益社団法人 日本建築積算協会のHPよりダウンロードし、必要な部分だけ印刷をお願いします。 ■過去問題 仕上・内訳2020年度、躯体・鉄骨2021年度 ただし躯体小梁のみ2019年度、鉄骨小梁のみ2020年度を使用します。 過去問題はこちら ■計算用紙 計算用紙はこちら 参考枚数 12号用紙(躯体積算用紙) 5~6枚 13号用紙(鉄骨積算用紙) 3~4枚 14号用紙(仕上積算用紙) 5~6枚 17号用紙(建具積算用紙) 2~3枚 |
振込先 | りそな銀行 九段支店(店番274) 普通口座 1409661 一般社団法人 日本建築積算事務所協会 |
申込締切 | 2022年12月23日(金) (定員になり次第締め切ります) |
【お問い合わせ先】
一般社団法人 日本建築積算事務所協会 TEL 03-6676-5895
メールアドレス: hashimoto@jaqs.jp
2022年度「建築積算士2次試験対策講座Web版」のご案内
建築積算士2次試験合格への近道!
主 催 一般社団法人 日本建築積算事務所協会
日本の建設業界では人手不足・資材高騰など多くの問題を抱え、建築生産に関わる「積算」の透明性、妥当性、合理性が強く求められております。なかでも建築コストの原点とも云える数量積算は、「建築数量積算基準」に基づいた公正なものが要求されます。
今回はコロナ禍以前には対面で行っておりました積算実技講習会をWeb版で開催いたします。
講師には、日本建築積算事務所協会会員事務所の中から豊富な経験と技術を合せ持つ建築積算士が、過去に出題された建築積算士2次試験問題を使用してポイントを詳しく解説します。
12月中旬~1月試験日まで動画配信を行いますので是非ご視聴ください。試験一週間前にはZoomを使用した質疑応答日を設けています。
多くの皆様が受講され、一人でも多くの方が建築積算士の技術を習得されますよう、申し込みを心よりお待ち申し上げます。
一般社団法人 日本建築積算事務所協会
会長 高倉 東
なお、日本建築積算事務所協会の概要・事業活動は下記ホームページからご覧いただけます
日本建築積算事務所協会(http:/www.jaqs.jp)
『建築積算士2次試験対策講座Web版』 申込みフォーム
① 動画配信日時◆ 2022年12月16日(金)~2023年1月22日(日)
方式 ◆ YouTubeによる配信
② 質疑応答日時 ◆ 2023年1月14日(土)10:00~16:00
方式 ◆ Zoomによる配信
定員 ◆ 100名
申込方法
① 下部「お申込みフォーム」より、必要事項を入力・送信して下さい。
② 受講料は原則として前納となります。下記の銀行口座へ直接お振込みください。
※お振込み手数料は、受講者様のご負担となります。
③ ご入力送信内容・受講料のご入金確認後、受付完了として12月15日に受講に必要な「ご案内メール」を発送させていただきます。
④ 振込用紙(控え)をもって領収書に代えさせていただきます。
⑤ 定員になり次第、受付を締め切らせていただきます。
⑥質疑応答に不参加の場合でも、返金はいたしません。
*は入力必須です。
個人情報保護方針
一般社団法人日本建築積算事務所協会(以下「当協会」という)は、事業遂行における個人情報の取り扱いについて、個人情報保護に関する法律(平成十五年法律第五十七号。平成二十七年改定法律第六十五号。以下「法」という)に基づき、以下の通り方針を定め、個人情報の適正な取得・利用・管理及び保護に努めます。
1. 当協会は、あらかじめ個人情報の利用目的をできる限り特定し、その利用目的の達成に必要な範囲内 でのみ個人情報を取り扱います。
2. 当協会は、個人情報を適切な方法で取得し、取得時に本人に対して利用目的の通知・公表等を行います。
3. 当協会は、個人データを正確かつ最新の内容に保つように努め、安全管理措置を講じ、取扱に従事する従業者及び委託先を監督します。
4. 当協会は、法23条に定める場合を除き、あらかじめ本人の同意を得なければ、第三者に個人データを提供しません。
5. 当協会は、保有個人データについては、利用目的など本人に知り得る状態に置き、法第28条から第30条までに該当する場合を除き、本人の請求に応じて開示・訂正・利用停止等を行います。
6. 当協会は、個人情報保護に関する法令(平成十五年法律第五十七号)その他の法令規範を遵守するとともに、安全管理措置の整備を継続的に見直し、その改善に努めます。
なお、個人情報保護、取扱いに関するお問い合わせは、下記の窓口にお願いいたします。
一般社団法人 日本建築積算事務所協会
TEL 03-6676-5895 FAX 03-6701-1021
附則個人情報保護方針は2022年12月1日から施行する。
個人情報保護方針について
1. 利用目的の特定
個人情報の利用目的は以下の通りとする。
(1)講習会、研修会、セミナ-などイベントの案内、参加手続き
2. 利用目的の変更
当協会は、利用目的を変更する場合には、変更前の利用目的と相当の関連性を有すると合理的に認められる範囲を超えて行わない。
3. 利用目的の制限
(1)当協会は、あらかじめ本人の同意を得ないで、「1.利用目的の特定」による利用目的の達成に必要な範囲を超えて、個人情報を取り扱わない。
(2)当協会は、合併その他の事由により、他の個人情報取扱事業者から事業を承継することに伴って個人情報を取得した場合は、あらかじめ本人の同意を得ないで、承継前における当該個人情報の利用目的の達成に必要な範囲を超えて、当該個人情報を取り扱わない。
(3)前2項の規定は、次に掲げる場合については、適用しない。
▪ 法令に基づく場合。
▪ 人に生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき。
▪ 公衆衛生の向上又は児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき。
▪ 国の機関若しくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行すること対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき。
一般社団法人 日本建築積算事務所協会
TEL 03-6676-5895 FAX 03-6701-1021
<受講料のお支払いについて>
直接下記口座へご入金ください。
【受講料払込口座】
りそな銀行 九段支店(店番274) 普通口座 1409661
一般社団法人 日本建築積算事務所協会
※お振込み手数料は、受講者様のご負担となります。予め、ご承知おきください。